資格試験 導入事例

双日株式会社 MOS

総合職・事務職内定者研修に
マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験導入

「New Way , New Value」をスローガンに、国内外で多岐にわたる事業を展開する総合商社の双日株式会社。同社では、採用内定者への研修の一環として、マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験を導入しています。
人事総務部 採用課の一ノ瀬智代さんに、導入の経緯や意図、その効果などについてうかがいました。

(写真)
「New Way , New Value」をスローガンに、グローバルに事業を展開。
事務職と総合職双方の人事担当主任の辻井公樹さん(左)と、一ノ瀬智代さん

内定者研修への導入経緯を教えてください。

最初に取り入れたのは2009年です。同年度入社の事務職の内定者研修において、Word 2003とExcel 2003の集合型研修を2日間かけて実施しました。研修後の資格取得は必須ではありませんでしたが、約8割の内定者が受験して全員が合格。そして2010年度は、事務職だけでなく総合職の内定者研修でもマイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験を採用しました。

総合職にも拡大した理由は?

実際に私もExcel 2003の試験を受けてみて、その効果を実感したからです。“この使い方を知っていれば、もっと早くできたんだ・・・”という業務が多々あることを実感しました。提案書などを作る際には、簡単な表の作成などに多くの時間を割きたくないですし、簡単にできる部分は極力効率的に終わらせて、“どう表現したら相手を説得できるか”などを考えるために多くの時間を割きたいですからね。そうした経験も踏まえ、2010年度は総合職の内定者にも導入を拡げていくことを提案しました。

実際の資格取得はどのようなカタチで実施したのですか?

10月1日の内定式で資格対策教材(公認コースウェア)と団体割引の使える「受験チケット」を配布し、入社までの半年間で各自学習して試験を受けるという方法を採用しました。取得科目はExcel 2003(スペシャリスト レベル)で、すでに同資格を取得済みの学生にはPowerPoint 2003を対象科目としました。2010年3月には内定者全員の受験が完了し、全体の9割以上が合格して資格を取得しました。

2010年度から自習型で実施した理由は、総合職も含めると内定者のパソコンスキルに差があり、各自のペースやレベルに合わせて学習を進められる自習型のほうが効率的だと考えたからです。また、パソコンスキルは語学などと同様、自発的にやる気にならないと身につかないスキルなので、各自のモチベーションに応じた自習型のほうがより良いという判断もありました。

内定者研修でマイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験を導入する意義は?

内定者研修の目的は、新入社員が不安なく自信をもって入社できるよう、こちらが準備の場を提供してあげることだと考えています。グループワークで同期の絆を形成したり、さまざまな部署の社員と会う交流会をセッティングしたりするのも、入社前の不安の軽減につながれば良いと考えているからなんです。マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験に関しても同様。これだけは知っておいてほしいという、パソコンの最低限のベーシックスキルを“資格取得”というカタチで提示してあげることで、学生が仕事で必要とされるスキルをイメージ化できる。イメージできれば、それに対して自分自身で準備もできます。それによって不安が払拭できたり、自己研鑽のきっかけになったりしたら嬉しいですね。

さらに、このような研修内容が、学生の自発的な学習意欲の向上に寄与することも期待できます。常に学生には、会社が何かを提供してくれるという姿勢ではなく、必要なものを周囲から主体的に学びとるという姿勢をもってほしいと思っています。その一つの選択肢として、研修が存在するのです。このマイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験の受験を機に、パソコンスキルもさらに上のレベルを各自で目指してくれれば嬉しいです。

※掲載内容は、2010年7月取材時のものです。

人事総務部 採用課
宮本省吾さん
人事総務部 採用課
一ノ瀬智代さん
【取材ご協力】

双日株式会社
所在地:東京都港区赤坂6-1-20
従業員数:2,295人(単体)、17,331人(連結)[2010年3月31日現在]

機械、金属・エネルギー、化学品・機能素材、生活産業などの分野でグローバルに事業を展開する総合商社。2010年3月現在で国内7カ所、海外193カ所に拠点を置く。社名は、母体がニチメン、日商岩井という、 ともに「日」を頭文字とする2社であったことに由来する。現在は、新中期経営計画『Shine 2011』に基づき、「環境・新エネルギー」「アグリビジネス事業」などの新規事業への取り組みに注力するとともに、重点地域として「アフリカ戦略」を掲げて、他社とは一線を画した双日らしさを追求している。

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導入事例の詳細インタビュー(PDFファイル, 527KB)

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