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日本経済新聞に「今求められるデータサイエンス力」をテーマにした広告を掲載しました

2017/05/10

人材育成資格の活用/事例就職活動情報教育イベント

2017年5月10日(水)「今求められるデータサイエンス力」をテーマにした広告を日本経済新聞(朝刊/全国版)に掲載しました。
紙面では、計算統計学ならびに統計教育を主な研究分野とされている、千葉大学・大学入試センターの田栗 正章名誉教授に、データの統計的分析から得られた根拠に基づく説得力ある議論を展開する能力の必要性についての寄稿を主体に、統計検定の試験日程や対策教材、弊社の取扱い資格などをご紹介しています。

統計検定は、一般財団法人統計質保証推進協会 統計検定センターが主催し、日本統計学会が公式認定する全国統一試験として2011年に始まりました。
2016年8月からは2級と3級のCBT(Computer Based Testing コンピュータを使った受験システム)が導入され、弊社オデッセイコミュニケーションズがCBTに係る運営を担当しています。

あらゆるモノがネットにつながるIoTの普及により、今後は大量のデータを扱う時代になると言われています。
統計のスキルは、アナリストやデータサイエンティストといった高度なデータ分析能力が必要とされる一部のプロフェッショナルだけに必要とされるものではありません。データから相関と因果関係を正しく把握するといったスキルは、一般のビジネスマンにも備わっておくべきスキルと言えるでしょう。

また、今後AIの開発により大量データの処理能力は各段にアップされますが、分析から得られた根拠に基づく意思決定や議論を展開していくという活用能力は今後の情報化社会では強力な武器となると思われます。

記事にもあるように、現在の日本は欧米などと比べてデータ分析のスキルを有する人材や統計科学を専攻する人材が極めて少なく、危機的な状況にあるとのこと。実際、日本の大学の統計関連学部・学科は1つだけで、欧米の約100、英国の約50、中国の約300と大きな差があります。
そんな中、早稲田大学政経学部では統計検定の結果を成績評価の一部に利用したり、キャリアアップのために統計検定を利用する企業も出てきています。

今後は統計に慣れ親しみ、活用する学生やビジネスマンが増えていくことが期待されています。企業や教育機関での統計検定の推奨や活用をお考えの方は、ぜひお気軽にお問合せください。

(YS)